スペイン料理店の光熱費は？飲食業の電気代削減のコツ

「スペイン料理店の運営するのに費用はどれくらいかかる？」

今、日本でも密かなブームとなっている南ヨーロッパでお馴染みの“バル”。明るいうちはコーヒーがメインで、夜にはアヒージョやピンチョス、タパスといったスペイン料理を提供してワインやお酒を楽しむお店です。そんな人気のスペイン料理店を運営するとなると、いったいどれくらいの費用がかかるのでしょうか。
まず飲食店をオープンさせるには開業資金が必要となってきます。一般的に一千万円程度の費用が必要と言われていますが、あくまでもそれは目安。店舗の広さ立地条件、営業形態などによって費用は大きく異なります。また開業資金の内訳としては基本的には店舗の立地を決める物件取得費用、外観や内装に備品など店舗投資にかかる費用があります。

では開業資金を用意すればスペイン料理店がオープンできるかと言うと、飲食店はそう簡単ではありません。そこに運営資金が必要となってきます。飲食店は利益が出る軌道に乗り始めるのが、約半年程度はかかると言われており、最低でも3カ月から半年程度の運営資金を用意しておく必要があります。その運営費用を忘れると、お店が軌道に乗る前に経営が立ち行かなくなり潰れてしまいます。
運営費用の内訳としては、たとえば店舗物件を借りた場合の家賃や開業資金など融資の返済金も含まれます。また電気や水道といった光熱費や食材の仕入れにかかる原材料費、そしてスタッフを雇う場合はさらに人件費が大きくかかります。とくに人件費はサービスと料理を提供する飲食業では必要不可欠で、一般的に必要経費の3割程度をしめており、店舗の規模が大きければ大きいほどスタッフの人数も多く必要となってきます。

飲食業は現金商売のため他の業種と比べると運転資金は少なくて済みますが、ご紹介した運営費用を理解していないと経営が立ち行かなくなるので注意が必要です。

「飲食業は冷蔵庫や照明・空腸にお金がかかる・・・こまめな節約が必要！」

スペイン料理店をはじめとした飲食業は余裕をもった運営資金が必要なことをご紹介しました。しかし運営費用について理解できたとはいえ、できるだけ無駄な出費を抑えたいと考えるのがオーナーの心情です。
まず食材に関しては売上で仕入れ量が変動するため、適正在庫となるよう気をつけていればさほど心配する必要はありません。しかしそれ以外の運営費は無駄な出費となる場合が多く注意が必要です。

とくに光熱費に関してはお客さまがいるいないにかかわらず、お店がオープンしている限り費用がかかります。水道代やガス代などはお客さまの人数や売上によって若干変動しますが、なかでも経費削減のポイントとなってくるのが電気代です。

とくにエアコンはお店がオープンしている間は常に空調を効かせておく必要があり、とうぜん春や秋は電気代が下がり、外気温との差が大きくなる夏と冬は電気代が高くなっていきます。しかし、削減したいからといってお客さまがいないときにエアコンのスイッチをオン・オフすることはもってのほか。エアコンは急激に温度を変化させるときに多くの電力を使うので、常に入れておくほうがトータルで見ると電気代は安くなります。そのため電気代を節約するポイントは“温度を一定に保つこと”です。それはエアコンの設定温度を目安にするのではなく、実際に温度計などをホールに置いてみて調節する方法です。

細かいことかもしれませんが、冷やしすぎや温めすぎといった電気の無駄を省けますし、そもそもお客さまが快適に過ごせる空間を用意できて一石二鳥です。
そして冷蔵庫や照明といった設備も電気代を節約するポイントです。一般家庭と同じく冷蔵庫は詰めすぎに注意しましょう。また飲食店は冷蔵庫の稼働も激しくフィルターも汚れがちなので、定期的に清掃しましょう。他には照明も一般家庭と同じくLED電球に変えると電気代が節約できます。

「設備や電源オフ以上の電気代削減をするには？」

電気代をこまめに節約する方法をご紹介しましたが、利益を出したいからといって運営費用を極端に削減しすぎるのも注意が必要です。
なぜなら飲食業は原価やサービスの質が1番大切だからです。たとえば材料費を削って原価を下げたとしましょう。たしかに利益は出やすくなりますが、そのコストを削減した分、必ず提供する料理の味は低下します。また人件費をケチって人手を少なくしたとしましょう。そうすると人件費は削減できますが、必ずサービスの質の低下を招きます。

ですから人件費や材料費の削減は満足度が下がる原因につながり、他にも過度にエアコンの設定温度を下げるなど電気代を節約して快適な空間を失えば、同じくお客さまの満足度を失います。そのため飲食業は最終的に、お客さまからの支持がなくなれば営業が成り立たなくなるので本末転倒です。
そこでもっともオススメしたい運営費用の削減方法は、電力自由化によって安くなった電力会社を選ぶこと。電力自由化によってお得になるのは一般家庭だけではなく、たとえば『ハルエネでんき』であれば、法人や個人事業者向け専用に『法人スマートプラン』や『法人バリュープランL』などが用意されています。エリアによって異なりますが『法人バリュープランL』であれば、第3段階の電気代がグッと下がり、5%程度の削減が可能となっています。仮に電気代が5万円ほどかかる店舗ですと、なんと年間3万円から10万円ほど削減できる場合もあります。

もちろん電力の供給品質も今までと変わらないため、お得になることはあってもデメリットはほとんどありません。また先にご紹介したような原価を下げるなどの削減方法と違って、お客さまの満足度にはまったく影響しないためオススメです。

難しい手続きもなく申し込みが簡単にできるので、気になる方はホームページや営業所などでどれだけ電気代が削減できるかチェックしてみましょう。