カツ丼店の質を下げずにコスト削減するには？カギは電気代にあった！

【カツ丼店経営のコスト 電気代はどれくらいかかる？】

飲食業の中でもフランチャイズ経営が多いカツ丼店。経営において既に名前が知られて経営マニュアルもしっかりあることから、成功しやすいと言われていますが、フランチャイズで行う場合は、加盟料と毎月売上金の支払いが必要となるので、各店舗しっかりと別の部分でコスト削減を行いたいものです。そこで注目されるのが電気代です。

電気代は店舗の売上でも7パーセント前後の金額が掛かっているので、なるべく節約をしておきたいもの。では、具体的な金額を見ていきましょう。
エアコン1台を1時間稼働させる際に必要な電気代は約20円と言われています。店舗内に5台エアコンを設置し、毎日12時間営業をしたとしたら1日1200円。1か月でエアコン代だけで36000円かかります。さらに照明代は1つ点灯するのに1時間約0.2円で、24時間20か所使ったとして1日96円で、1か月で2880円になります。

これはあくまでもモデルケースになり、店舗の規模やお客様の来客数によって変わっていきますが、大体の金額として頭に入れておきましょう。また、これだけの電気代を使用するなら、お店の売上は1か月最低でも50～60万円はないと赤字経営になってしまいます。

【カツ丼店経営で電気代削減するならLEDなどの導入もおすすめ】

では、電気代を具体的に節約していくにはどうすればいいでしょうか？今、多くの飲食業で取り入れられているのがLED照明です。LED照明とは発光ダイオードという半導体で、白熱電球より消費電力が5分の1程度になります。また、寿命が非常に長く約4万時間と1度付けたらしばらく交換の必要が無くなります。
LED電球にした際のメリットは5つあり、

• 長寿命なので1度取り付けたら電球の交換の手間とコストが必要なくなる
• 省エネに繋がり電気代が安くなる
• 電源を頻繁にON・OFFにしても長寿命のまま
  （※白熱電球は小まめにON・OFFをすると寿命が短くなります。）
• 虫が寄り付かない（紫外線が出ないため）
• 環境にやさしい

これだけ見ると、すぐにでもLED電球を導入したいとコスト削減を考える飲食業の方は特に思いますよね。しかし、当然デメリットも存在します。

• 1個の単価が高い
• 熱に弱い
• 光が均一に届かない

などがあります。
特に熱に弱いという特徴は、カツ丼店などの室内が高温に達してしまう箇所がある店舗内では使用できない可能性があります。
また、導入コストが非常に高いので、電気代が節約できるからといって導入コストのほうが高くなる可能性もあります。

【飲食業でさらに電気代削減するコツ！電力代の見直しでコストダウン！】

飲食業で電気代をさらに削減したいと考えるなら、まず電力代の見直しを行っていきましょう。2016年の4月からスタートした電力自由化により、電力会社の選択によって支払う電気代が大きく変わってきました。まとめると

• 日本政府が規制していため、地域の電力会社が独占していましたが、それが完全になくなりました。
• 電力会社が増えて競争するようになり、電気代を安くできるプランを用意した企業が増えてきました。
• 電気と一緒に契約することでお得になるサービスを企業ごとで展開しています。
  （※携帯電話などまとめて支払うこともできます）
• 現状、どの会社を選んでも電気の質は良くなることも悪くなることもありません。現状維持になります。
• 例え企業が倒産しても急に電気の供給が止まることはありません。地域ごとの大手企業が代わりに供給するように切り替わります。

となります。メリットが多く、また企業ごとで「お得になる内容」も違うのが面白いですよね。しかし、唯一のデメリットとしては

「電力会社が多いため、どこから選んでいいのか分からない」
という点です。
確かに現在電気の分野に参入している企業は増加傾向にあり、さらに多くのプランがありすぎるので1つに決めるのはとても大変な作業だと言えます。その際に便利なのがコンサルティング会社です。例えば現在のカツ丼店電気代を伝えるだけで、飲食業の中でも特におすすめの企業とプランを絞って提示してくれるので、選びやすくなります。また、各電力会社のHPでは電気代が実際どれだけ安くなるのかシミュレーションできるところもあるので、利用しておきましょう。

電気代の節約を考える上で大切なのは「コストダウンはしても売り上げダウンはさせない」ことです。照明をケチって昼間つけないでいたらお客様は営業しているか分からないので、入店までに至りません。エアコンも付けないでいたら、居心地が悪くリピーターにはなってもらえません。また、スタッフの待機室もあまりにも節電対策をしすぎてしまうと、働きにくい職場だと思われ、離職に繋がりかねません。
そうならないためにも、まずは電力会社の見直しをして、コストダウンをしていきましょう。