うどん屋などの飲食業の光熱費、削減するポイントは電気代だった！

【うどん屋経営の費用のうち電気の占める割合は？】

うどんと言えば香川県が有名ですが、大手チェーン店が増えていき、本格的なうどんが手軽に美味しく食べられるようになってきました。もはやうどんは日本を代表する和食料理の一つと言えますが、うどん屋を経営した場合の電気代の割合は運営費のどれぐらいの割合を占めるかご存知でしょうか？

うどん店の規模にもよりますが、平均して売り上げに対して2～5パーセントほどだと言われています。これだけ聞くと、さほど気にすることのないような金額に思えますよね。しかし、売り上げが月100万円の店舗だとしたら約2～5万円、年間にしたら最大で60万円もの電気代がかかっていることになります。

そう考えると、少しでも飲食店のオーナー様は削減を目指したいと思うものです。では、具体的にどのような節約術があるのかを紹介していきます。

【電気代削減に使える具体的な節約手段は？】

うどん屋は、飲食業の中でも「料理の品数」が少なく、お客様の滞在時間が短いという特徴があります。この特徴を生かした節約術を紹介していきましょう。

ポイント①食洗乾燥機の効率化

うどん屋にとって、回転率が売り上げに大きく変動をさせますが、その際食器がどれだけはやく洗えて、準備が出来るのかが大切となります。
そこで多くの飲食業で取り入れている食洗乾燥機を使われている店舗も多いと思います。食洗乾燥機を使えば、皿洗いの人員が削減できるのでお店にとってのメリットは大きいですよね。しかし、食洗乾燥機は電気代が必ずかかってしまいます。
最も忙しい時間は仕方ないのですが、食器乾燥機でとても電力を使うのが「乾燥時」です。来客が落ち着いて、食器と時間に余裕があるのなら乾燥は食洗をする余熱で自然乾燥をさせたり、布きんを使ってふき取るなど、少しでも電気代を無駄にしないようにしましょう。

ポイント②暖房の温度の見直し

冬場、最も電気代を使う暖房も、使いすぎていないか今一度確認をしましょう。特に調理場は、常にお湯を沸かしているので室温はかなり暖まっています。特にスタッフで寒いというクレームが無いのであれば、消しておきましょう。
しかし、冷房で電気代の節約をしようと思うと、調理場はかなり暑くなり、スタッフの不満に繋がりかねないので、あまりおすすめはできません。

ポイント③契約しているアンペア数の見直し

お店をはじめる際、多くのオーナー様が「電気代の最初の契約は足りなくなったら困るから、アンペア数が大きくしておこう」と、基本料金が高めな基本契約をしているケースがよく見られます。もし、予想していた電気量を大幅に下回っている場合は、契約しているアンペア数を下げれば、電気の基本料金は安くなる可能性が高いと言えます。

ただし、アンペア数の変更は工事が必要です。工事代などかからないケースがほとんどではありますが、オーナー様は工事があるという事は覚えておく必要があります。

ポイント④エアコンの小まめな掃除

うどん屋でネックとなるのは、厨房で舞う小麦粉です。通常の飲食業と比べるとやはり小麦粉の使用料は多く、エアコンのフィルターが汚れやすいのです。

エアコンのフィルターが汚れてしまうと、冷風が部屋に行き届きにくくなり効きが悪くなります。すると部屋がなかなか冷えないので無駄な電気代がかかってしまう事になるのです。家庭用のエアコンでも1か月に1回の掃除を推奨されていますが、特に厨房付近のエアコンは1週間に1度は掃除をしましょう。

うどん屋はランチの時間帯、夜の時間帯が混雑するケースが多く見られるので、来客、スタッフが少ない場合は電気の節約を意識しましょう。もちろん、お客様に迷惑が掛からない範囲内に収めておくべきです。

【飲食業で店の水準を落とさずにコスト削減実現するには電力代の見直しも！】

飲食業を営むオーナー様にとって、経営を成功させるためにコスト削減は必ず意識をしておく必要があると言えます。
しかし、節約・削減を意識しすぎてしまい、お店の水準を下げて売り上げを下げてしまう事も懸念されます。

そこでおすすめするのが、電力代の見直しです。2016年から始まった電力自由化によって従来は決められた電力会社での契約しかできなかったのが、選択肢が大きく広がったのです。特に東京電力エリアは最も多く、50社ほどでプランも200前後あります。

しかし、これだけ取り扱い会社、プランがあると逆に選べられないという方もいるかと思いますが、そういった場合は、電気料金の見直しをサポートしてくれるコンサルティング会社もあるので、そういったサービスの利用もおすすめです。契約会社を変えるだけであれば、その後は特に意識もしないで継続したコストカットができるので、まずは検討をしてみてください。

電気代は固定費と言われ、大きな節約は難しいと考えられていましたが法律が変わり電気代の大きなコストダウンが期待できるようになりました。

ぜひ、電気代の節約のためにもほかの電力会社を見てみてはいかがでしょうか。