自動販売機の電気代削減方法を徹底解説！

日本国内に設置されている自動販売機の台数は500万台弱にも上るようです。
当然のことながら人件費がかからず、維持費もあまりかからない自動販売機は、時間を問わず飲料を始めとした様々な物品を販売できるため、現在でもその設置台数は増え続けています。
自動販売機での物品販売において最も大きな出費となるのは電気代です。
特に飲料の自動販売機では、冷却、加熱機能が必要な為、より多くの電力を消費する事が考えられます。
そこで今回は最もオーソドックスな飲料製品の自動販売機に焦点を絞り、その電気代の節約方法について解説していきたいと思います。

自販機の1ヶ月にかかる電気代と通常店舗との違い

まずは自販機で飲料を販売する際に、どのような機能に電気を消費するか考えてみましょう。
最も使用電力量が多いのは、前述したような飲料の冷却、加熱機能です。このような機能は季節によって電気量の割合も変わるものの、基本的に常時稼働していなければならない機能ですので、より多くの電気代がかかる事は明白です。
また、照明に関しても多くの電力を使用している事が考えられます。しかしながら、近年は深夜帯などに、コインが投入されない限り照明をオフにする事が出来る機能が搭載された自動販売機も登場している事から、冷却、加熱機能とは違い、常時稼働している必要はありません。この点においては、若干消費電力は少ないと言えるかもしれません。
一方で同規模の商品を通常店舗で販売するには、どのような点で電気代がかかるか考えてみましょう。
通常店舗の販売においても商品の冷却、加熱による電気代は同程度にかかると言えるでしょう。
しかしながら、照明に関しては、24時間営業であると仮定すれば、常時稼働していなければならず、自動販売機に比べ照明器具の量も多い事が考えられます。
また、通常店舗の場合、店内の冷暖房もまたサービスの一環であると考えれば、その分もまた余計に電気代がかかると言えそうです。
これらを1か月にわたって続けた場合、その電気代には大きな差が表れる事は明らかです。
このような点から、自動販売機による飲料の販売にかかる電気代は、通常店舗での販売に比べ、大幅な電気代の節約が可能と言えるでしょう。

冷却運動による消費電力

前述したように自販機による飲料の販売において、冷却運動による電力の消費量は特に多い事が考えられます。
一概には言えないものの、冷却機能は冬でも小規模ながら稼働している必要がある為、時期に関わらず年間を通して常時稼働していると言えるでしょう。その使用電力は、外の気温によっても異なる為、一概には言えませんが、特に暑い時期などはその負荷も高く、より多くの電気を消費している事が考えられます。
しかしながら、実店舗で同規模の販売を行おうとした場合、前述したように商品の冷却機能だけでなく、店内の温度調整の為の冷房も稼働しなければならない為、より多くの電気代がかかる事は明白です。このような点からも、冷却機能にかかる電気代が幾ら高いとはいえ、実店舗での販売に比べて自動販売機での飲料の販売は経済的と言う事が出来そうです。

電気代を償却するための売上げ本数

それではこれらの電気代を償却する為には1台あたりどれくらいの本数を売り上げる必要があるか考えてみましょう。
使用電力量などには個体差などもある事から平均的な数値で計算すると、定格消費電力600Wの自動販売機1台を1か月使用した場合、0.6kw×24時間×30日＝432kWhを消費する事になります。
1kWhあたりの電気代が30円とすると432kWh×30＝12,960円が1カ月にかかるおおよその電気代という事になります。
飲料の場合1本当たり20%のマージンが得られると仮定すると、120円の商品1本当たりのマージンは24円となり、12,960÷24＝540、つまり1か月で540本、1日当たり18本を売り切れば電気代を償却する事が可能と言えるでしょう。
このような数字は人通りの多い場所などでは決して達成の難しい数字ではありませんが、逆に人通りの少ない場所では厳しいとも言えるでしょう。
言い変えれば、利益を出すためのギリギリの数値がマージンとして設定されているという事になるでしょう。
このような自動販売機を使用した販売方法で、更に利益を上げるには、近年頻繁に見かけるようになった省エネの自動販売機を使用するのも良いでしょう。このような自動販売機は、深夜帯等に自動で省エネモードに切り替わる為、大幅な電気代の節約が可能です。初期投資は若干多めにかかるかもしれませんが、長期的に見れば大きな利益となって帰ってくることは間違いないでしょう。
今回は自動販売機による飲料の販売における消費電力量と、その電気代の節約方法について解説してきました。前述したように自動販売機を使用した場合のマージンとしては、利益を出せるギリギリの数値が設定されていると言えそうです。
更なる利益を出すためには、所有者自身が電気代を削減する為の工夫をすることも大切と言えるでしょう。

自動販売機の電気代削減するには

自動販売機の電気代を削減する方法としてもう１つ有効なのが、電力会社の見直しです。
電力自由化により２０１６年４月から電力会社を自由に選べるようになりました。多くの企業が参入したことでお得な料金プランも出てきました。
電気代の削減をするなら、新電力の契約という選択肢を活用するのも効果的と言えるでしょう。
たとえば、新規参入した電力会社の１つ「ハルエネ」でんきは法人をメインターゲットに５つのプランを取り揃えています。
自動販売機の電気代ではなく、店舗や施設などでも活用されている新電力。
活用を検討してみてはいかがでしょうか。